日本看護学教育学会データベース

3 各省庁から出された看護学教育関連の各種報告
(*報告書タイトルをコピーし、YahooやGoogleなどの検索サイトで検索すると、公開されている報告書に関しては、その情報が得られます。)
 
1)文部科学省(文部省)
  1995年(平成7年) 「大学・短期大学に適用される保健婦助産婦看護婦学校養成所指定規則の在り方について(まとめ)」
(大学・短期大学における看護教育の改善に関する調査研究協力者会議)
2002年(平成8年) 「大学における看護実践能力の育成に向けて」
(看護学教育の在り方に関する検討会)
2004年(平成16年) 「看護実践能力育成の充実に向けた大学卒業時の到達目標」
(看護学教育のあり方に関する検討会)
2007年(平成19年) 「指定規則改正への対応を通して追究する大学・短期大学における看護学教育の発展」
(大学・短期大学における看護学教育の充実に関する調査協力者会議)
2009年(平成21年) 「大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会第一次報告」
(大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会)
2011年(平成23年) 「大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会最終報告」
(大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会)
2014年(平成26年) 「学校教育法及び国立大学法人法の一部を改正する法律」
2014年(平成26年) 「改正前後の教育基本法の比較」
 
2)厚生労働省
  1996年(平成8年) 「看護職員の養成に関するカリキュラム等改善検討中間報告」
(看護職員の養成に関するカリキュラム等改善検討会)
2003年(平成15年) 「看護基礎教育における技術教育のあり方に関する検討会報告書」
(看護基礎教育における技術教育のあり方に関する検討会)
2003年(平成15年) 「新たな看護のあり方に関する検討会報告書」
(新たな看護のあり方に関する検討会)
2004年(平成16年) 「新人看護職員の臨床実践能力の向上に関する検討会報告書」
(新人看護職員の臨床実践能力の向上に関する検討会)
2005年(平成17年) 「第六次看護職員需給見通しに関する検討会報告書」
(第六次看護職員需給見通しに関する検討会)
2007年(平成19年) 「看護基礎教育の充実に関する検討会報告書」
(看護基礎教育の充実に関する検討会)
2007年(平成19年) 「医師及び医療関係職と事務職員等との間等での役割分担の推進について」
(厚生労働省医政局長通知)
2008年(平成20年) 「保健師助産師看護師分科会保健師助産師看護師国家試験制度改善部会報告書」
(保健師助産師看護師分科会保健師助産師看護師国家試験制度改善部会)
2008年(平成20年) 「看護基礎教育のあり方に関する懇談会論点整理」
(看護基礎教育のあり方に関する懇談会)
2009年(平成21年) 「看護の質の向上と確保に関する検討会中間とりまとめ」
(看護の質の向上と確保に関する検討会)
2009年(平成21年) 「新人看護職員研修ガイドライン」
(新人看護職員研修に関する検討会)
2010年(平成22年) 「今後の看護教員のあり方に関する検討会報告書」
(今後の看護教員のあり方に関する検討会)
2010年(平成22年) 「チーム医療の推進に関する検討会報告書」
(チーム医療の推進に関する検討会)
2010年(平成22年) 「看護師国家試験における用語に関する有識者検討チームとりまとめ」
(看護師国家試験における用語に関する有識者検討チーム」
2010年(平成22年) 「第七次看護職員需給見通しに関する検討会報告書」
(第七次看護職員需給見通しに関する検討会)
2011年(平成23年) 「新人看護職員研修に関する検討会報告書」
(新人看護職員研修に関する検討会)
2011年(平成23年) 「看護教育の内容と方法に関する検討会報告書」
(看護教育の内容と方法に関する検討会)
2014年(平成26年) 「新人看護職員研修ガイドラインの見直しに関する検討会報告書」
2014年(平成26年) 「看護師特定行為・研修部会審議会資料」
(医道審議会保健師助産師看護師分科会看護師特定行為・研修部会)
 
3)日本学術会議
  2008年(平成20年) 「提言 看護職の役割拡大が安全と安心の医療を支える」
(日本学術会議健康・生活科学委員会看護学分科会)
2011年(平成23年) 「高度実践看護師制度の確立に向けて―グローバルスタンダードからの提言―」
(日本学術会議健康・生活科学委員会看護学分科会)